木村栄昌（きむら・てるあき）
＜英字表記　Eisuke KIMURA＞

税理士、米国公認会計士。

＜税理士試験合格履歴＞

＜米国公認会計士試験合格履歴＞

最近の講演歴

• 平成30年6月　孫子勉強会　佐藤一斎「孫子副詮」を読む（PHP京都）
• 平成30年5月　孫子勉強会　米国版　孫子「the　Art of　Business」要約（PHP京都）
• 平成28年7月　孫子勉強会　第3部　孫子：経営の裏（見えない部分）への応用（PHP京都本社）
• 平成28年6月　孫子勉強会　第2部　孫子：経営の表への応用とケーススタデイ（PHP京都本社）
• 平成28年5月　孫子勉強会　１部　孫子の入門・応用の序（PHP京都本社）
• 平成21年2月「税理士という仕事」（大阪府立春日丘高校　藤蔭講座）
• 平成20年12月「事業承継をめぐる動き〜新承継法は使えるか？」（日本ヘルス江坂ビル会議室）
• 平成20年9月「08年後半の経営者のチェックポイント！」（日本ヘルス江坂ビル会議室）
• 平成20年6月「米国版　孫子の特徴と分析−MBA教科書　Sun Tzu and The Art of Business−を題材にして」（東京・偕行社）
• 平成19年11月 「今年のラストチャンス『贈与と税金』−実例による試算−＜贈与　part2＞」（日本ヘルス江坂ビル会議室）
• 平成19年9月「事業承継の準備は何から始めるか＜ 贈与パート２＞」（日本ヘルス江坂ビル会議室）
• 平成19年3月「『事業継続』の要件とは−中小企業の転換期・廃業期を生き残るために−」（日本ヘルス江坂ビル会議室）
• 平成16年12月「質問検査権の適法要件について」（青税・竹の子会）
• 平成16年12月「税務調査のポイント」（日本ヘルス江坂ビル会議室）
• 平成16年1月「経営者に役立つ法改正の知識」（東京三菱 経営者懇話会）
• 平成15年11月「いろいろな企業金融」（北区印刷業組合）
• 平成15年10月「資金調達のしくみ」（吹田商工会議所）
• 平成15年8月「直接金融の具体的な方法」（吹田さんくす）
• 平成15年7月「相続時精算課税制度」（吹田さんくす）
• 平成15年5月「財務諸表の見方」（JMS）
• 平成15年4月「スモールビジネスと孫子」（東京・偕行社）
• 平成13年11月「公営企業の会計システム」（同志社大学）

最近の論文等発表

• 令和3年7月20日『ICT/課税情報の集積/納税者と税理士』（関西税法研究会）
• 令和3年3月27日『不正事実通報制度の創設提案の検討』(日本税法学会関西地区研究会）
• 令和2年12月『加算税等代替課税について』(日本税法学会関西地区研究会）
• 令和元年9月『国境を越える財貨と人の移動が税理士実務に与える影響－3事例を題材にして』（関西税法研究会）
• 平成29年9月『デラウエア州LPSへの不動産投資で生じた損失の所得税法上の扱い』（関西税法研究会）
• 平成28年7月『国内源泉所得/ソフトウエア著作権使用料』（関西税法研究会）
• 平成27年6月『裁決例と判例に学ぶ事実認定と法令解釈　−親子会社間の仕入単価変更と売上値引きを題材として−』（関西税法研究会）
• 平成25年9月『資本等取引の蹉跌-DESによる債務消滅益の益金算入』（日本税法学会関西地区研究会）
• 平成25年6月　判例研究『現物出資・自己株式・DES・債務消滅益−資本等取引を利用した例−』(関西税法研究会）
• 平成23年2月　判例研究『破産の債権／貸倒損失／損金経理要件』（関西税法研究会）
• 平成21年6月　判例研究　『税理士・監査法人・留保金課税の非違』（関西税法研究会）
• 平成20年6月『無償独占・有償独占・無独占−業界比較・日米比較−』（Aozei Osaka 2008/4号）
• 平成20年3月　判例研究『事実認定』（関西税法研究会）
• 平成18年10月『契約の譲渡は何所得か』（日本税法学会関西地区研究会）
• 平成18年10月『借地権・相当の地代・借地借家法』（関西税法研究会）
• 平成16年12月『予防税務と契約の「否認」』（JITI 税研118号及び日本税法学会関西地区12月研究会）
• 平成16年11月『税理士の債務不履行と「損害」額』（税法学552号）
• 平成16年5月『所得税法157条の適用範囲と源泉徴収税額』（日本税法学会関西地区研究会）
• 平成16年4月『中小会社会計基準に思う』−英訳化の提言−（近畿税理士界480号）
• 平成16年4月『税理士業務における時間的制約と債務不履行』判例研究（日本税法学会関西地区研究会及び関西税法研究会）
• 平成15年1月『外国税額控除・旧三和銀行ケース』（関西税法研究会）
• 平成12年5月　判例研究『債務控除・確実な債務・保証債務』（関西税法研究会）
• 平成11年11月『判例と公正妥当な会計処理基準』（JTRI税研）
• 平成9年3月『大学院修了による税理士資格取得について』−制度研究−(税理士界 1110 号)
• 平成8年3月『低額譲渡課税と資本取引』（1995東京大学専修コース研究年報）